知っておくと役に立つ最近のリフォーム事情をよく知る連載コラム

Vol.24
今どきの省エネ&創エネシステムとエコリフォーム事情をチェック

省エネ住宅はこれからのスタンダードに

 今回は、太陽光発電など家庭でエネルギーを創る省エネ・創エネ設備システムを採り入れるエコリフォームに注目します。4月から電力小売自由化(※1)がはじまる中、住まいで消費するエネルギーについて思案している人もいるでしょう。そこで、エネルギーのまかない方の候補として考えたい「自宅でエネルギーを創る」最近のエコリフォーム事情とチェックポイントを紹介していきます。

 エコリフォームで導入事例が多いのはやはり太陽光発電システムです。再生可能エネルギーとして国の買取制度の対象となっていますが、もともとその普及を目的としているため買取価格は毎年引き下げられています。一方で、国では「固定価格買取制度」を採用しているので、太陽光発電システムの導入時点における買取価格が10年間固定されることに。導入を検討しているのなら、できるだけ早めに実行したほうがメリットの大きいことがわかります。

 また、国は省エネ住宅の先端を行くネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH ※2)を、2030年までに標準的住宅にすることを目指しています。そうした中、自宅で安定的にエネルギーを創るエネファームやエコキュートなどの創エネ設備の普及も徐々に進んでいます。


※1 経済産業省「電力の小売前面自由化」
※2 ZEH(ゼッチ)/一次エネルギーの年間消費量が、建物の高断熱化や太陽光発電システム等の創エネルギー設備により正味(ネット)ゼロになる住宅のこと。


屋根や外壁の修繕工事と一緒が合理的

 省エネ・創エネ設備の導入を伴うエコリフォームでは設備自体が高価なこともあり、工事に必要な足場や人手などは有効に活用したほうが、先々のリフォーム費用を考えたときにも合理的です。

 たとえば、太陽光パネルを屋根に載せる工事では、屋根や外壁塗装などの外装リフォームと一緒に行うと足場を組む費用と工期を圧縮できます。エコキュートやエネファームなども、IHクッキングヒーターや床暖房と併せて導入したり、より高い省エネ効果を求めて太陽光発電と組み合わせたりするケースも見られます。


先進の省エネ・創エネ設備はどう選ぶ?

 家庭用燃料電池の愛称であるエネファームは、都市ガスから水素を抽出して空気中の酸素と化学反応させることで発電します。発電時の排熱でお湯も作るコージェネレーションシステムで、CO2の排出量が少ないクリーンなエネルギーとして広く知られるようになりました。また、一部のガス会社では2016年4月からの電力小売自由化を受けて、エネファームによる余剰電力を買い取る制度も実施される予定。本格的な普及への取り組みが進んでいます。

 ちなみに、エネファームと太陽光発電のダブル発電では、太陽光発電による余剰電力の買取価格が引き下げられてしまうのですが、その分をガス会社がエコキャッシュなどの形で補填する制度も実施されてきました。天候に左右されないエネファームと、停電時のバックアップ電源としても使用できる太陽光発電の両メリットを享受でき、災害時にも自律的な発電と給湯ができるダブル発電。その高い省エネ性能は既知の事実なので、買取価格におけるデメリットがカバーされれば、導入へのハードルはコスト面でも心理面でも下がりそうです。

 エコキュートは空気を圧縮するときに生じる熱でお湯を沸かすヒートポンプ給湯器。オール電化や太陽光発電システムとの相性がよいのが特徴で、お得な夜間電力を利用できるメリットもあります。

 太陽光発電システムをはじめ、これらの省エネ・創エネ設備システムの導入に対して補助金を支給する自治体もあるため、事前に必ずチェックしましょう。さらに、システム選びの際には家族の生活パターンとの相性を考えることが大事。各システムの設備メーカーや住宅会社のホームページで、導入コストと省エネ効果、余剰電力の買取価格を踏まえたシミュレーションができるので、家族のライフスタイルを考慮しながらいろいろ比較してみましょう。


エコリフォームはいつでもできる?

 設備の設置工事では、とくに太陽光発電システムで注意が必要です。屋根に搭載する太陽光パネルは“載せるだけ”で、いつでも簡単にできると思われがちですが、建物への負担が大きく施工トラブルも少なくありません。屋根の劣化状態をきちんと見極めて、必要な補修をした上で設置しなければ、雨漏りや屋根の亀裂の原因となってしまいます。また、築年数が古く建物の強度不足が予測されるケースでは構造計算をし直し、場合によっては補強が必要になることも。

 補修や補強個所が多くなると、修繕コストが膨らみ思うようなエコリフォームができなくなってしまいます。そのため、太陽光パネル搭載など建物に負荷のかかる工事は、できれば築15年未満の時点で計画することをおすすめします。


信頼できる施工会社選びと、万が一に備えた保証が大事

 施工トラブルを防ぐためには信頼できる施工会社を選ぶことが肝心です。今の家を建てた住宅会社や工務店なら建築当時の図面を保管していることもあり、建物強度もすぐに確認できます。

 注意したいのは、設備メーカーが手配した施工会社によるケース。住宅建築に精通し保証制度も整えた施工会社であれば問題はありませんが、設備メーカーの施工基準しか持たない場合は既存住宅の状態を見極めることは難しく、施工後に不具合が生じる可能性が高くなります。

 もうひとつ気をつけたいのが、住宅会社による建物の保証。家を建てた住宅会社の保証期間内に他の施工会社が工事をした箇所は保証の対象外になるケースが一般的です。その点、たとえばポラスで建てた住宅が、新築時の10年保証期間内に太陽光発電システムを導入する場合、その設置工事もポラスで行えば建物保証はそのまま継続されます。

 そのほか、「住宅のプロで構成する太陽光発電専門スタッフ」を揃えたり、「設備メーカー施工基準+ポラス独自の施工基準」を導入、「第三者による施工調査」や「構造計算または耐震・劣化診断」も実施。新築時からリフォーム後まで一貫したサービスを提供することで、大きな安心につなげています。


省エネリフォームの優遇制度を活用しよう

 住宅の断熱・気密性能の向上など、一定の要件を満たす省エネリフォームについては所得税の減税措置が受けられます。これには申請が必要なので、提出書類を用意し税務署にて確定申告することを忘れずに。不明な点はリフォームを請け負った会社に問い合わせ、協力を得ながら申請作業を進めるとスムーズです。

 要件を満たす省エネリフォームに対しては固定資産税の軽減措置もあります。また、金融機関によっては金利優遇を適用するところも。一般的なリフォームに比べて初期費用のかかるエコリフォームですが、近年の優遇制度や先の買取制度、補助金などを利用すれば賢くリフォームすることは十分可能なようです。

(コラム執筆)住宅&インテリアマガジン『LiVES』ライター 畑野暁子


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